再生可能エネルギーとは？基礎と値上げに強い電気の選び方

「再生可能エネルギーとは、そもそも何？」「種類や日本での割合はどれくらい？」と気になっていませんか。ニュースでよく聞く言葉ですが、中身を整理して説明できる人は意外と多くありません。

ひとことで言うと、再生可能エネルギーとは太陽光や風力など、自然の力でくり返し使えて、発電時にCO2をほとんど出さないエネルギーのことです。地球温暖化対策やエネルギーの安定供給の面から、世界中で導入が進んでいます。

そして意外に知られていませんが、再生可能エネルギーは家計にも関わってきます。燃料価格の高騰に強く、選び方によっては電気代を今と同等か、むしろ抑えられることもあるからです。「環境のため」だけでなく、実利の面でも知っておく価値があります。

この記事では、エコ・省エネコンサルの視点で再生可能エネルギーの意味・種類・日本の割合と目標・メリット・デメリット、そして家庭で今日からできて家計にもプラスになる方法まで、初心者にもわかりやすく整理します。

※本記事は資源エネルギー庁や電力各社の公表情報をもとにした一般的な解説です。割合や目標は年度により変わります。数値は2026年9月時点(電源構成は2023年度実績)のものです。

再生可能エネルギーとは？種類も解説

まずは、再生可能エネルギーがどんなエネルギーで、どんな種類があるのかを、基本から確認しましょう。

くり返し使えてCO2を出さないエネルギー

再生可能エネルギーとは、太陽光・風力・水力など、自然界でくり返し補充され、枯渇しないエネルギーの総称です。石油や石炭、天然ガスといった化石燃料が「使えばなくなる有限の資源」なのに対し、再生可能エネルギーは使ってもなくならないのが大きな違いです。

もう一つの特徴が、発電するときにCO2(二酸化炭素)をほとんど出さないことです。化石燃料を燃やす火力発電は大量のCO2を排出しますが、太陽光や風力は燃料を燃やさないため、地球温暖化対策の切り札として期待されています。さらに、燃料を海外からの輸入に頼らずにすむため、国内でエネルギーを生み出し、供給を安定させるという意味でも重要視されています。エネルギー価格の変動に左右されにくいのも利点です。

反対に、石炭や石油のように「燃やして使う」エネルギーは、燃やすたびにCO2が出て、資源も減っていきます。再生可能エネルギーは、この二つの課題を同時に解決できる点で注目されているのです。世界的に脱炭素の流れが強まる中、日本でも導入の拡大が進められています。

ここまでが再生可能エネルギーの基本です。次に、代表的な種類を見ていきましょう。それぞれ発電のしくみと特徴が異なります。

太陽光・風力・水力・地熱・バイオマス

代表的な再生可能エネルギーは、太陽光・風力・水力・地熱・バイオマスの5つです。太陽光は太陽の光を、風力は風の力を、水力は水の落差を利用して発電します。地熱は地下の熱、バイオマスは木材や廃棄物などの生物資源を使うのが特徴です。

種類	発電のしくみ	特徴
太陽光	太陽の光を電気に変換	家庭の屋根にも設置でき普及が進む
風力	風で風車を回して発電	洋上風力に期待。天候に左右される
水力	水の落差・流れを利用	古くからある安定した電源
地熱	地下の熱・蒸気を利用	天候に左右されず安定。火山国に向く
バイオマス	木材・廃棄物などを燃料に	資源の有効活用になる

このうち、家庭にいちばん身近なのが太陽光発電です。屋根に太陽光パネルを設置すれば、自宅で電気をつくれます。風力や地熱、大規模な水力は、主に発電事業者が担っています。それぞれに得意・不得意があり、複数を組み合わせて安定した電力供給をめざすのが基本的な考え方です。天候に左右されやすい太陽光・風力を、水力や地熱で補うイメージです。

日本の再生可能エネルギーの割合と目標

では、日本の電気はどれくらいが再生可能エネルギーでまかなわれているのでしょうか。最新のデータと今後の目標を見てみましょう。

現在の割合と2030・2040年の目標

資源エネルギー庁によると、2023年度の日本の電源構成のうち、再生可能エネルギーは約22.9%でした。内訳は太陽光9.8%、水力7.6%、バイオマス4.1%、風力1.1%、地熱0.3%です。一方、火力発電が約68.6%と依然として大半を占め、原子力は8.5%でした。

区分	2023年度(実績)	2030年度(目標)
再生可能エネルギー	約22.9%	36〜38%
火力	約68.6%	約30%台
原子力	約8.5%	20〜22%

国はエネルギー基本計画で、再生可能エネルギーの割合を2030年度に36〜38%、2040年度には40〜50%まで高める目標を掲げています。まだ火力への依存が大きいものの、今後は再エネの比率を大きく伸ばしていく方針です。つまり、これから再生可能エネルギーはますます暮らしに身近になっていくといえます。私たちの電気の選び方も、この流れと無関係ではありません。世界の主要国と比べると日本の再エネ比率はまだ高いとはいえず、伸びしろが大きい分野でもあります。だからこそ、家庭の一つひとつの選択が、全体の割合を押し上げる力になります。

再生可能エネルギーのメリット・デメリット

導入が進む再生可能エネルギーですが、良い面ばかりではありません。メリットとデメリットの両方を知っておきましょう。

メリット｜値上げに強く家計にもやさしい

家計の面でうれしいのが、燃料価格の高騰に左右されにくいことです。火力発電は燃料費の変動が「燃料費調整額」として毎月の電気代に上乗せされますが、再生可能エネルギーは燃料を燃やさないため、その影響を受けにくいのです。つまり、値上げの波に比較的強い電源といえます。

家計への具体的なメリットは、取り組み方によっても生まれます。たとえば自宅に太陽光パネルを設置すれば、日中の電気を自給でき、電気代そのものを減らせます。余った電気は売電して収入にできる場合もあります。また、再生可能エネルギー由来の電気プランの中には、料金が今と同等で、ポイント還元などの特典が付くものもあります。もちろん温暖化対策という社会的な価値もありますが、こうした家計面の実利があるからこそ、無理なく続けられます。環境と家計、どちらか一方を我慢する必要はありません。

デメリット｜天候に左右され導入コストもかかる

一方でデメリットもあります。太陽光や風力は天候や時間帯によって発電量が変わり、安定しにくいのが弱点です。夜間や曇りの日は太陽光が発電できず、風がなければ風力も止まります。この変動を補うため、蓄電池や火力発電などと組み合わせるしくみが欠かせません。また、発電設備をつくるには広い土地や適した立地が必要で、設置場所が限られるのも課題です。

また、再生可能エネルギーの導入拡大は、電気料金に含まれる「再エネ賦課金」という形で、私たちも少しずつ負担しています。賦課金のしくみは再エネ賦課金とはでくわしく解説しています。また、太陽光や風力の発電量が増えすぎたときに、一時的に発電を抑える「出力制御」が行われることもあり、変動をどう吸収するかが課題として残っています。メリットとコストの両面を理解したうえで、上手に付き合っていくことが大切です。

家庭でできること｜損せず再エネに切り替える

「再生可能エネルギーは個人には関係ない」と思っていませんか。実は、家庭でも今日から、しかも家計に損をせずに取り組める方法があります。

いちばん手軽なのは電気の契約を見直すこと

家庭でできる取り組みには、節電、太陽光パネルの設置、そして電気の契約の見直しがあります。このうち太陽光パネルの設置は効果が大きい一方で、初期費用や工事が必要です。もっと手軽で、しかも費用ゼロで今日から始められるのが、電気の契約を「再生可能エネルギー由来のプラン」に切り替える方法です。

電力自由化により、いまは電気をどの会社のどのプランで買うかを自由に選べます。その中には、実質的に再生可能エネルギー100%とされるプランを用意している会社もあります。こうしたプランに切り替えれば、工事も初期費用も不要で、いつもの電気を再エネ由来のものに変えられます。電力自由化のしくみは電力自由化とはもあわせてご覧ください。

ここで大事なのは、再エネ＝割高、とは限らないという点です。再エネ由来のプランは会社によって料金や特典が異なり、今と同等か、使い方によっては安くなるケースや、ポイント還元が付くプランもあります。ムダに高いプランを選ばないためにも、まずは今の料金と比べることが肝心です。比較は簡単で、郵便番号と世帯人数を入れるだけで、料金の目安と今との差をシミュレーションで確認できます。切り替えて損をしないかを事前に把握できるので、まずは気軽に試してみましょう。切り替えの手順は電力会社の切り替え方法でも解説しています。

再生可能エネルギーに関するよくある質問

最後に、再生可能エネルギーについてよく寄せられる疑問をまとめました。参考にしてください。

Q. 再生可能エネルギーと自然エネルギーは違いますか？

A. ほぼ同じ意味で使われます。太陽光・風力・水力など、自然の力でくり返し使えるエネルギーを指します。

「自然エネルギー」は日常的な呼び方で、「再生可能エネルギー」は法律などで使われる正式な言葉、という位置づけです。厳密な定義の違いを気にする場面は少なく、一般には同じものと考えて問題ありません。どちらもCO2をほとんど出さず、自然の力でくり返し使える点が共通しています。ニュースや電力会社の案内でも、ほぼ同じ意味で使われています。

Q. 日本の再生可能エネルギーの割合はどれくらいですか？

A. 2023年度の電源構成では約22.9%が再生可能エネルギーでした。内訳は太陽光9.8%、水力7.6%、バイオマス4.1%、風力1.1%、地熱0.3%です。

国は2030年度に36〜38%、2040年度に40〜50%まで高める目標を掲げています。今後さらに割合が増えていく見込みで、家庭での電気の選び方もこの流れに関わってきます。最新の数値は年度によって変わるため、公的機関の公表データで確認しましょう。

Q. 家庭でも再生可能エネルギーを使えますか？

A. 使えます。もっとも手軽なのは、電気の契約を再生可能エネルギー由来のプランに切り替える方法です。

電力自由化により、実質再エネ100%とされるプランを選べる会社もあります。工事や初期費用は不要で、いつもの電気を再エネ由来に変えられます。太陽光パネルの設置や節電も有効です。まずはシミュレーションで、自分に合うプランと料金の目安を確認してみましょう。工事も初期費用もいらないため、再エネへの取り組みとして最も始めやすい方法です。

Q. 再生可能エネルギーに変えると電気代は高くなりますか？

A. 必ずしも高くなるとは限りません。会社やプランによっては、今と同等か抑えられる場合もあります。

再エネ由来のプランは料金設定が会社ごとに異なるため、一概に「高い・安い」とは言えません。大切なのは、自分の世帯の使用量に合うかどうかを比べることです。郵便番号と世帯人数を入れれば、料金の目安をシミュレーションで確認できます。環境への配慮と家計の両方を見て選びましょう。今のプランと比べてから決められるので、切り替えて損をしないかを事前に確かめられます。

まとめ｜再生可能エネルギーは電気の選び方から

再生可能エネルギーとは、太陽光や風力など、くり返し使えてCO2をほとんど出さないエネルギーのことです。日本では2023年度で約22.9%を占め、国は2030年度に36〜38%、2040年度に40〜50%まで高める目標を掲げています。今後ますます身近になっていく分野です。

そして、再生可能エネルギーは損せず個人でも取り組めます。いちばん手軽なのは、電気の契約を再エネ由来のプランに切り替えること。工事も初期費用も不要で、料金は今と同等か、使い方によっては安くなることもあります。燃料費高騰にも比較的強く、値上げ局面での備えにもなります。まずはシミュレーションで今の料金との差を確かめて、損しないかを見てから始めれば安心です。

※本記事は資源エネルギー庁や電力各社の公表情報をもとにした一般的な解説です。割合・目標・料金は変わる場合があります。情報は2026年9月時点(電源構成は2023年度実績)のものです。